2020.05.25

格差社会とは?世界や日本における所得格差など9つの「格差」の実情を解説

格差社会とは?世界や日本における所得格差など9つの「格差」の実情を解説

社会における格差というのは自分の生活に直結しかねないだけに、とても気になる話題です。しかも、その格差が広がっているなどといわれると思わず心配になってしまいますよね。ちなみに、格差というと所得格差を連想しがちですが、実際には多くの種類があり、それぞれが関連しあって問題を引き起こしているのです。そこで、実情を正しく理解してもらうために、世界や日本における代表的な9つの格差について解説していきます。

格差社会とはどういうことか?

格差社会という言葉から多くの人が連想するのは経済格差や所得格差ではないでしょうか。実際、高度成長期には都市と地方との経済及び所得格差が問題になりましたし、現代においても非正規社員の増大による所得格差の拡大がしばしば話題になっています。しかし、格差社会とは必ずしも所得や経済の格差だけを表すものではありません。その他にも、資産、教育、情報といったふうに、さまざまな基準において差が生じ、それが階層化した社会のことを指すのです。

もちろん、資本主義に基づく社会であれば、競争原理によって差が生じるのはある意味当然であり、それ自体は健全な状態だといえます。しかし、格差社会になるとその差が階層として固定されてしまい、移動が難しくなってしまうのです。その結果、努力をしてもなかなか社会的地位を変えられない状態に陥ってしまいます。典型的な例を挙げると、親が貧困層に落ちてしまうと、子どもが十分な教育を受けられずに次の世代も貧困層に留まってしまうといった具合です。

世界の「所得格差」、世界の最富裕層2153人は最貧困層46億人よりも多くの富を持つ

格差の中でも特に重要なポイントとなる所得格差は世界規模で増大しています。たとえば、世界非政府組織NGOの報告によると、世界の富豪の上位2153人が2019年の時点で所有した資産は、最貧民層46億人の総資産を上回っているというのです。単純計算で200万倍以上の格差です。より数を絞り、世界で最も裕福な22人の男性の富と比較してみればどうでしょうか。しかし、それでもアフリカのすべての女性が持つ富より大きいのです。

このように、所得における社会の不平等は拡大の一途を辿り、特に男性に比べて女性の所得が著しく少ないジェンダー格差が目立ちます。ちなみに、世界人口の約半分は1日5.50ドル、日本円に換算して約606円以下で生活しています。そもそもなぜ格差がここまで広がったのかというと、その主な原因といわれているのがリーマンショックです。世界的な景気低迷によって低所得者がますます貧しくなる一方で、一部の高所得層が富を独占していったのです。その後、世界経済はリーマンショックによる不景気からは持ち直したものの、その余波によって所得格差の拡大は未だ進行し続けています。

アメリカなど他国の「所得格差」

アメリカは先進国の中でも貧富の格差が大きな国として知られています。たとえば、アメリカの上位1%の富裕層が国の富の約39%をコントロールしているのに対し、下位90%が国の富に占める割合はわずか26%です。しかも、アメリカの経済は成長を続けているのにもかかわらず、一般層の資産はほとんど増えていません。経済成長がもたらした富は一部の富裕層に流れていき、貧富の差はますます大きくなっています。こうした傾向はヨーロッパでもみられますが、ここまで極端に貧富の差が開いているのは欧米諸国の中ではアメリカだけです。

一方、中国でも急激な経済成長の裏側で貧富の差の拡大が問題になっています。なかでも、沿岸を中心とした都市部と農村部との所得格差が顕著です。これは産業構造や中央と地方の財政関係などが大きな要因になっているものと考えられています。また、インドはコンピューター大国と呼ばれるだけあり、IT部門に就職できた労働者は質の高い労働と所得を得やすい傾向にあります。しかし、国全体の識字率は決して高いとはいえず、学がないために賃金の高い職に就けない人も少なくありません。そういう人たちはどうしても所得が低くなる傾向にあり、その結果、インドの所得格差は拡大の一途を辿っているのです。

日本は「所得格差」は世界ランキングでワースト8位

日々の生活を送るのも困難な絶対貧困層は世界的にみて減少傾向にあり、2015年以降は10%を下回るようになっています。その代わり、自国の生活水準と比較して困窮レベルにある相対貧困層はいまだに増え続けています。特に、日本ではこの相対貧困層の増加が大きな問題になっているのです。たとえば、各国の所得格差を知る目安としてジニ係数があります。ジニ係数は1-0の数値で指標化されており、0の場合は完全な平等社会であり、逆に、数値が1に近ければ、それだけ所得格差が大きいといえるわけです。

この係数を算出すると日本の場合は0.34になります。これはOECD加盟41カ国中ワースト8位の数値です。世界第3位の経済大国であるにもかかわらずこの位置にいるという事実が、日本における所得格差の問題がいかに深刻かを物語っています。

日本で「所得格差」が広がる原因

1970年代から80年代にかけて、日本では一億総中流という言葉が盛んに使われていました。他国と比べて貧富の差を小さなレベルに抑え、貧困を駆逐したかのように思われていたのです。しかし、それは一時的なものにすぎませんでした。90年代初頭のバブル崩壊以降、一億総中流の幻想は崩れ、所得格差は拡大の一途を辿ることになります。中でも、特に問題になっているのがひとり親世帯です。たとえば、厚生労働省の国民生活基礎調査によると、ひとり親世帯の貧困率は50.8%という数字が出ています。実に、半数以上が貧困状態にあるというのです。

一方で、高齢者世帯における所得格差の拡大も見逃せません。65歳以上の高齢者世帯での貧困率は27.0%に達しており、4世帯に1世帯以上が、現役世代の半分以下の収入での生活を余儀なくされています。それでは、若年層は大丈夫かといえば、決してそのようなことはありません。なぜなら、学校を卒業しても正社員として就職せず、アルバイトやパートとして働いている人の数が増えているからです。その結果、正社員として働いている人とそうでない人の間で所得に大きな格差が生じているのです。

「所得格差」は人々の健康と治安に関連する

日本の貧困の多くは所得格差による相対的な貧困であり、毎日の食事にも事欠く絶対貧困とは性格を異にします。ただ、相対的なものにすぎないから放置しても大丈夫だというわけではありません。なぜなら、一般的に所得格差が大きくなるほど、健康や社会秩序が悪化する傾向があるからです。たとえば、厚生労働省の国民健康栄養調査によると、日本における肥満率は1997年には男性23.3%で女性が20.3%だったのに対して、2017年には男性が30.7%で女性が21.9%となっています。

これは低所得者の食生活が、安くて容易に腹を満たせる炭水化物の食事に偏り過ぎているためだと考えられています。絶対貧困が問題になっている時代において肥満は裕福さの象徴でしたが、現代の日本ではその逆の現象が起きているというわけです。また、厚生労働省の患者調査によると、精神疾患による患者数は2002年には約258万人だったのに対し、2017年には419万人と急増しており、その中には貧困による不安が原因と思われるものが多数含まれています。

一方、所得格差による貧困は犯罪の温床になる可能性があり、それは実際の数字にも表れています。1996~2016年の犯罪件数の推移をみてみると、傷害は約1万8000件から約2万4000件、暴行は約6500件から約3万2000件などといった具合に増加傾向が顕著です。さらに、格差による不満が溜まり続けていけば、紛争やデモに発展することが懸念されています。

「所得格差」は「地域格差」も招く

所得格差が生じる要因はさまざまですが、そのなかの一つに居住地の問題があります。産業構造の変化や東京への一極集中などによって地方に住む人々の平均所得が都市部と比べて相対的に下がり続けているのです。たとえば、都道府県別の一人当たりの年間所得を比較してみると、最も高い東京都が2014年の時点で451.2万円なのに対して、最も低い沖縄県は212.9万円と、倍以上の差があることがわかります。ちなみに、第2位は愛知県で、一人当たりの年間所得は322万円です。1位とは100万円近い差があり、東京の突出ぶりがうかがえます。

また、都道府県別最低賃金は、最も高い東京都が958円で、最も低いのは沖縄県と福岡県を除く九州各県(佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県・鹿児島県)の737円です。その差は221円ですが、2007年の時点では120円程度に収まっていました。つまり、地域格差は現在もなお拡大傾向にあるのです。

「地域格差」と関連して起こる「人口格差」

地域格差が大きくなると人々は暮らしやすい都会に流れていき、その結果、都市部の過密化と地方の過疎化が引き起こされることになります。いわゆる人口格差です。たとえば、1925年から2005年までの人口の推移をみてみると、トップの神奈川や埼玉は435%増となっているのに対し、最下位の島根や高知は19%増に留まっています。こうした差が生じるのは、より所得が高くて魅力的な地域を求め、若年層を中心に地方から都市部へと人口が流出していくからです。また、地方税率、各種手当て、地域独自の政策などといった地域差も人口が移動する大きな原因となっています。

そして、人口が流出し、過疎化が進むと財政も悪化していきます。財政に余裕のある地域では福祉サービスの向上などに予算を当てることもできますが、財政が悪化した自治体ではそういったサービスは望むべくもありません。それどころか、公共料金の値上げなどが行われ、そこで暮らす人々の生活を圧迫していきます。すると、ますます人口が流出して過疎化が進むといった悪循環に陥ることになります。ちなみに、総務省平成17年度(2005年度)地方公共団体の主要財政指標一覧によると、最も財政力指数が高いのが1.1の東京で、ワースト3が島根(0.21)、高知(0.22)、鳥取(0.24)です。財政破綻した夕張市の同年の財政力指数が0.225なので、いかに厳しい数字かがわかります。

「地域格差」と関連して起こる「医療格差」

過疎化した地域で深刻化しているのが医療問題です。医療機関は人口の多い大都市には数多く存在します。そのため、そこに住んでいる人たちはケガや病気の場合でもすぐに治療を受けることが可能です。一方、過疎化の進んだ地域では人口に合わせて医療機関も少なくなります。そうなると、治療を受けるために遠くの医療機関まで行かなくてはなりません。しかも、地方では高齢者の割合が増えているため、人口の割に医療機関の需要は低くないのです。さらに、医師が都市部に集中する医師偏在の問題も加わり、地域医療は大きな危機を迎えているといえます。

一般的に、へき地にいくほど医師数は少なく、東京の都心にあたる区中央部とへき地である島嶼部(とうしょぶ)では人口10万人あたりの医師数の格差は実に10.6倍です。そのうえ、高齢者の多い地域では入院や手術の回数が増えるため、医療費も高騰します。都市部と地方を比べた場合、1人当たり医療費は最大で2.6倍の格差があるのです。

貧困問題が招く子どもの「教育格差」

貧困問題は本人だけでなく、その子どもにも暗い影を落とすことになります。まず、親が貧しければ、当然子どもの生活にも影響してきます。実際、日本においてはおよそ280万人、約7人に1人の子どもが貧困状態に陥っているのです。これは先進国の中でも有数の悪さです。たとえば、経済協力開発機構(OECD)34の加盟国中では日本は子どもの貧困率で10位にランクインしています。しかも、親の影響を受けるのは日常生活だけではありません。家庭での経済格差が教育格差を生み、学力に反映されることになります。

実際、貧困家庭の子どもの大学進学率は全世帯の半分以下だという事実があります。そうなると、当然、所得の高い仕事にはつきにくくなり、高い確率で貧困が受け継がれていくというわけです。ちなみに、教育格差は10歳ごろから偏差値に現れるといわれています。その理由としては、貧困家庭の子どもは塾に行けないことが挙げられます。つまり、日本の教育格差は学習塾などの学校外教育で生まれているのです。しかも、問題は貧困によって引き起こされた教育格差が生涯賃金に大きな影響を及ぼし、貧困の連鎖を生んでいるという点です。わかりやすい例として挙げられるのが学歴による生涯年収の差で、最終学歴が中学と大学では平均で8000万円以上の開きがあるといわれています。

さらに、教育格差は地域格差とも密接な関係にあります。教育環境の充実している都市部ほど高学歴者が多い傾向がみられるのです。それが顕著なのが、東京、愛知、大阪周辺などです。

「情報格差」またの名をデジタル・ディバイド

情報格差は英語で「デジタル・ディバイド」といいます。そして、デジタル・ディバイドの結果、インターネットや放送、通信などを正しく利用できず、十分な情報を得られない人たちのことを「情報弱者」と呼ぶわけです。これは日本だけでなく、世界的に深刻な問題になっています。ちなみに、情報弱者の割合は一般的に地方や発展途上国になるほど高くなります。なぜなら、財政的な問題でインフラ整備にお金をかけられず、情報末端が普及していないことが多いからです。たとえ、普及していたとしても回線の速度が十分ではなく、システム故障時の対応も遅いなどといったことになりがちです。

また、国内でいえば、都心への一極集中・中央集権化も原因の一つとして挙げられます。ちなみに、東京への一極集中は情報だけでなく、政治、経済、文化、人材といった具合にあらゆる分野で進んでおり、深刻な問題となっています。さらに、高齢者も情報弱者になりがちです。スマートフォンやタブレット端末などを使っている人が少ないですし、たとえ所有していたとしても若年層のように友人たちと情報交換をしながら機器の操作などを習得する機会がないため、十分に活用できないという問題があります。

「男女格差」で日本は世界153カ国のうち、121位

日本が他の国と比べて特に格差が顕著なのはジェンダーの分野です。ジェンダーギャップ指数を比較してみるとそれがはっきりとわかります。ちなみに、ジェンダーギャップ指数とは1年間に生じた各国のジェンダー不平等、いわゆる男女間格差を測定して数値化したものです。測定されるジェンダー不平等は、社会的及び文化的な偏見や男女の雇用、賃金格差といった経済的な不平等など14の項目に及びます。国際団体「世界経済フォーラム」によると、2019年の日本のジェンダーギャップ指数はG7のなかで最低であり、世界153カ国の中でも121位でした。2018年は110位でしたので、ますます他国に後れをとっている形になります。

ただ、すべての項目で日本が他国に劣っているというわけではありません。読み書きの能力や中高への進学、出生率などの項目では男女間格差がなく、世界でも上位にランクインしています。その反面、労働所得、経営管理職、専門職、大学や大学院進学などの項目に関しては男女間に大きな格差がみられるのです。日本でも1985年に、職場における男女の差別を禁止し、昇進や昇給などにおいても平等に扱うことを定めた男女雇用機会均等法が制定され、男女格差解消に向けた取り組みが行われてきました。しかし、その効果が十分にあったとはいえないようです。

男女間の教育格差や労働格差が埋まらない要因としては家庭や社会での価値観、女性の進学に対する学校の考え、女性の昇進及び昇給における企業の姿勢などが挙げられます。さらに、進学や雇用以上に男女格差の解消が遅れているのが政治の分野です。「国会議員(下院)の男女比」が135位、「女性閣僚の男女比」が139位とそれぞれ世界最低レベルを記録しています。

高齢者はトクをしていて、若者は損?「世代間格差」とは

日本では年金や健康保険といった社会保障制度においても格差が問題になっています。どういうことかというと、生まれた年によって社会保障制度に伴う負担と見返りのバランスが大きく異なる世代間格差があるというのです。たとえば、厚生年金は1955年生まれを境にして、それより早く生まれた人は貰い得をしやすく、あとから生まれた人は払い損になりがちだといわれています。なぜ、そのようなことになったのかといえば、高齢者の数がどんどん増えているからです。日本の人口に占める65歳以上の割合は、1960年代初頭には5%台に過ぎませんでした。それがいつの間にか30%に達し、2040年には35%を超えるといわれているのです。これではあとから生まれてきた者の負担が増えるのは必然だといえます。

それに加え、高齢者の方が人口が多くて選挙の投票率が高いため、政治家が高齢者に配慮した政策を重視しているのではないかという、「シルバー民主主義」なる説も存在しています。それでは実際のところ、どの程度の世代間格差があるのかというと、現在の高齢者世代と今後の世代では1億円以上の差があるといったデータもあるほどです。こうした現状は、国民の支持を得るために痛みを伴う改革を避け、次の世代に負担を押し付けがちな民主主義の失敗ではないかと考えられています。

同一労働同一賃金法で働き方改革!「雇用格差」解消を狙う

雇用格差とは男女による性別の違いや正社員と非正規社員といった雇用形態の違いなどから生じる格差のことを指します。性別の違いによるジェンダー格差については前述を参照してもらうとして、ここで取り上げたいのは雇用形態の違いから生じる格差です。かつて企業で働く従業員の大部分は学生アルバイトや主婦のパートなどを除くとほとんどが正社員でした。ところが、コスト削減を重視した経営方針によって、現在ではパート、派遣、請負などの非正規社員を増加させていく企業が目立つようになっています。その結果、全体の所得水準が下がり、1日8時間働いても生活水準を満たす収入を得られない、いわゆるワーキングプアと呼ばれる人たちが増えてきているのです。

それでは正社員になれた人は安泰かといえば、そういうわけでもありません。30代の働き盛りの世代を中心に長時間の過密労働を強いられ、過労死や精神疾患が増えているという問題があります。一方で、非正規社員は長時間労働は免れるものの、低賃金、雇用が不安定、キャリアアップの機会が少ないなどといった厳しい現実を前にして将来の展望が全く見えない状況に陥っているのです。国税庁の2016年民間給与実態統計調査によると、非正規社員と正社員の平均給与差は314万円にもおよび、4年連続で格差が広がっています。

しかも、人工知能の進歩が著しい現在、同じことを繰り返すだけで臨機応変な判断力を必要としないルーティン業務をAIにまかせようという動きが加速しています。そして、ある予測によれば、2025年には人の手によるルーティン業務は現在より7%減少し、それに伴って140万人が職を失うことが見込まれているのです。この予測が現実のものとなれば、失業率が高まり、雇用環境はさらに悪化していくことになります。

こうした問題に対し、改善のきっかけとして期待されているのが、2020年4月1日より全国で施行される「同一労働同一賃金」(パートタイム・有期雇用労働法)です。この法律は正社員と非正規社員の待遇や賃金格差をなくすことを目的としています。従来の法律でも格差拡大防止のために一定のルールは設けられていたのですが、そのルールをより明確化し、事業主にそれを徹底するように求めているのです。これにより、非正規社員の賃金向上やキャリアアップのチャンス増大、さらには労働意欲の高まりに伴う生産性の向上などが期待されています。

格差社会の問題は非常に難しい

社会には数々の格差が存在します。その中でも今回は代表的な9つの格差について解説しました。これらは日本を始め、世界中に存在する非常に難しい問題です。とても個人の力だけで解決できるものではなく、社会全体での取り組みが必要になってきます。そのためにも、まず格差について知ることが大切です。そして、自分自身や自分の置かれている社会の現状を確認し、できることを少しずつ実行するようにしていきましょう。

関連記事一覧

人気記事一覧

カテゴリー