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2024.9.18

【チェックリスト付き】職場のモラハラ(モラルハラスメント)の特徴を事例付きで解説 


こんにちは!働きがいを応援するメディア「ピポラボ」を運営するサイダス編集部です。

みなさんは、職場で「あの人に仕事を頼んでも意味がない」という話を聞いて、胸がチクリと痛んだことや、新入社員だった頃、先輩から無視されて辛い思いをした経験はありませんか? 

相手に言葉や態度で精神的な苦痛を与える「モラハラ」は、決して他人事ではありません。また、職場でのモラハラ、いわゆる「職場モラハラ」が多発することで、社員のモチベーションは下がり、生産性も低下してしまいます。最悪の場合、貴重な人材を失ってしまうことにもなりかねません。 

そこで今回は、モラハラとは何か、具体的な事例やチェック方法について紹介します。また、従業員からモラハラの相談があった時の対処法も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。 

モラハラとは?定義を解説

モラハラとは、「モラルハラスメント」の略称であり、モラル(道徳・倫理)に対するハラスメント(嫌がらせ)という言葉の通り、言葉や態度で相手の心身にダメージを与え、尊厳を傷つける行為や「精神的な暴力」のことを意味します。モラハラという言葉は1990年代にフランスの精神科医であるマリー=フランス・イルゴイエンヌによって生み出されました。 

マリー=フランス・イルゴイエンヌは、「モラハラ」の特徴として以下の5つを挙げています。

① 精神的な嫌がらせ 
② 身体的な暴力はない 
③ 他者に見えにくい形で行為が行われる 
④ 加害者は被害者以外への人当たりが良い 
⑤ 被害者は自分が悪いと思い込みやすい 

モラハラは、直接的な暴力がないことから、周囲に気づかれにくいという特徴があります。そのため、モラハラ被害者はじわじわと精神的に追い詰められてしまい、いつのまにか精神に深いダメージを負ってしまうことが多いです。 

職場におけるモラハラ

明確な定義や法律で定められているわけではありませんが、職場における精神的な嫌がらせのほとんどは「職場モラハラ」といえるでしょう。 

厚生労働省が運営するサイト「こころの耳」では、職場で発生するモラハラについて次のように定義しています。 

言葉や態度、身振りや文書などによって、働く人間の人格や尊厳を傷つけたり、肉体的、精神的に傷を負わせて、その人間が職場を辞めざるを得ない状況に追い込んだり、職場の雰囲気を悪くさせること 

引用:「モラルハラスメント」こころの耳 

パワハラとモラハラの違い

よく耳にする「モラハラ」と「パワハラ」は、それぞれ全く別物ではありません。なぜなら、いずれも、「ハラスメント」という括りでは同じであり、重なる部分があるからです。例えば、会社の上司が自分の権力を利用して嫌がらせを行った場合、その行為は「パワハラ」でもあり、「モラハラ」にも該当するのです。 

それぞれ言葉は似ているものの、まったく同じ意味を持つわけではないため、使い方には注意しましょう。ここでは、パワハラとモラハラのそれぞれの意味をご紹介します。 

パワハラの特徴 

パワハラとは、「パワーハラスメント」の略であり、雇用主と雇用者、上司と部下など、立場が上の人が下の人に対して権力(=パワー)を利用して嫌がらせをすることを言います。モラハラと違い、パワハラは、基本的に権力などが関係しており、「上下関係で起こる」という特徴があります。また、暴言や暴力などが目立ち、周囲が気付きやすく、被害者も、はっきりと理不尽さを感じやすい傾向にあります。

モラハラの特徴

一方、モラハラは上下関係だけではなく対等な関係でも起こり得るものです。同僚、なかには部下から上司に対してモラハラが行われるケースもあります。このように、モラハラは権力がおよばないところでも起こるのが大きな特徴です。 

さらに、陰湿ないじめや嫌がらせが行われることが多く、周囲が気付きにくいという特徴もあります。また、モラハラの定義を理解していない人が多く、加害者がモラハラだと認識していないケースも少なくありません。 

そのため、モラハラは周囲の理解を得にくく被害者も「気のせいかもしれない」「自分が悪いだけだ」と悩みを抱え込んでしまうケースも多いのです。なお、ハラスメントを判断するのは被害者の「精神的苦痛」や「嫌悪感」であり、この点はパワハラもモラハラも同じです。 

パワハラモラハラ 
ハラスメント
をする人 
権力的に上の立場に
位置する人 
同僚・上司・部下などさまざま 
該当する行為 直接的な暴言や暴力 陰湿な嫌がらせ  
周囲が気がつくかどうか 公の場で行われることが多いため、気付かれやすい 気付かれにくい 


モラハラ加害者の特徴とは 

モラハラをしてしまう人の特徴として以下の6点が挙げられます。 

① 他人に責任を押し付ける 
② 自分が優位に立たないと気が済まない(他人を見下す傾向がある) 
③ 自分以外の考えを認めない(自分だけが正しいと思っている) 
④ 実は自信がない(失敗や批判を過剰に恐れている) 
⑤ 人から称賛されたいと思っている 
⑥ かつてはモラハラの被害者だった 

モラハラをしてしまう人の共通点は、「他人に非がある」「自分が正しい」という考えを持っていることです。これは、「自分が常に優位に立ちたい」という思考から、他人をうらやんだり、他人に嫉妬することが多いためです。自分よりも能力がある人を標的に、仕事ができないようにさせるなどして、自分を守ろうとします。 

チェックリストからわかる職場モラハラの判断基準

職場モラハラは、労働基準法など法律で規定された明確なルールがないからこそ、「自分のケースは本当にモラハラに該当するのか?」と悩まれる方も少なくないでしょう。ここからは、職場モラハラの判断基準について解説します。職場モラハラの判断基準は以下のとおりです。

【モラハラチェックリスト】





暴言や陰口

まずは、「陰口・嫌味・侮辱」です。業務上の必要範囲を超えた「バカ」「クズ」などの陰口・嫌味・侮辱などの行為は、モラハラに該当します。加害者は、被害者を攻撃することで精神的優位に立とうとするケースが多くみられます。

暴言や嫌味、侮辱や陰口などには、以下のような5つの事例があります。

#「暴言・悪口」 
ある日、「仕事を手伝ってほしい」と同僚に頼まれたAさんは、気持ちよくそれを引き受け、仕事を仕上げました。しかし、その仕上がりに不満を持った同僚は「こいつは使えない」と暴言を吐き、その後もAさんに対して悪口を投げかけるようになったのです。 

#「集団で嫌がらせをする」 
Bさんは複数人のチームで仕事を進めていたものの、決められたノルマを達成できませんでした。その際、Bさん以外のチームメンバーが結託し、「お前のせいだ」「仕事が遅すぎる」などの嫌味を言うようになったのです。 

#「身体的な特徴を攻撃する」 
Cさんはときどき、仕事でミスをすることがあります。そして、ミスをすると上司が「デブ」「短足」というような身体的な特徴を持ちだし、攻撃するようになりました。 

#「大勢の前でつるし上げる」 
Dさんは仕事でミスをしました。すると、同僚が「またDさんがミスをした」と大声でミスについて言いふらして恥をかかせます。常にDさんをダメだしすることで、本人のプライドを傷つけてしまう事例です。 

#「陰口」 
Eさんは学生時代の秘密を同僚に打ち明けましたが、同僚は会社全体にその秘密を言いふらしたのです。Eさんは、それ以来多くの人から陰口を言われるようになりました。 

このような暴言・悪口は、最もわかりやすいモラハラの一つです。さらに、直接暴言を言わなくても、その様子を見て笑うのもモラハラに該当する場合があります。また、暴言や陰口によるモラハラで、多いのが「集団」による行為です。集団になることで、自分が攻撃されるのを防いでいるケースが多くみられます。また、誰かと一緒だと「ほかの人もやっている」と考え、加害者意識が薄くなることも多いといわれています。 

無視・仲間はずれ

次は「無視・仲間はずれ」です。他の人は声をかけられているのに、自分だけ職場の飲み会やランチにいつも誘われない場合、モラハラの可能性があります。また、「あいさつを無視される」「人間関係から切り離される」のもモラハラです。 
加害者は、これらの行為によって職場での影響力をアピールしている可能性があります。 

無視や仲間はずれの事例としては、以下のような5つがあります。 

#「ベテラン社員が新人を無視する」 
新入社員のAさんは社内での評判が高く、それに嫉妬した先輩社員がAさんを無視するようになりました。 

#「飲み会やランチに誘われない」 
Bさんは都合が悪く、会社の飲み会の誘いを断りました。その後、飲み会やランチには一切誘われなくなってしまいました。 

#「必要な書類や情報がもらえない」 
Cさんは、仕事で必要な書類が自分にだけ渡されていないことに気が付きました。その後も書類を渡してもらえないことが多く、その事実を上司に相談しても「気のせいだよ」と言われ、相手にしてもらえませんでした。 

#「全員参加の会議に参加させてもらえない」 
全員参加のはずの会議に、Dさんは「参加しなくていい」と言われました。その後も、会議に参加したくても参加ができない状況が続いています。 

#「先輩社員から無視される」 
Eさんは仕事熱心で、会社のためを思って先輩社員に意見や進言を行いました。すると、先輩社員から無視されてしまうようになりました。 

これらの事例のように、何らかの理由で無視・仲間はずれなどのモラハラが始まってしまうことがあります。職場で無視されたり仲間はずれにされたりすると、情報の伝達がスムーズにいかず、業務上の支障が出て困ってしまう人も多いため、被害者だけでなく職場全体に悪影響を及ぼす可能性を秘めているのが特徴です。

③ プライベートを攻撃 

さらに、「プライベートに干渉する」「周囲に言いふらす」なども場合によってはモラハラに該当します。職場でプライベートについて無理に聞き出し、それを侮辱したり周囲に言いふらしたりするような行為はモラハラといえるでしょう。加害者は、プライベートに立ち入り、その情報を握ることで被害者を自分の思うままにコントロールしようと考えるケースが多い傾向です。

プライベートを攻撃するモラハラの事例としては、以下のような3つが挙げられます。 

#「業務に関係のないプライベートをしつこく詮索する」 
Aさんは同僚に彼女がいることを話しました。すると、その同僚はことあるごとに「どんな人なのか」「顔はかわいいのか」など、しつこく聞き出そうとするようになりました。 

#「趣味などのプライベートを否定したり悪口を言ったりする」 
Bさんはゲームが趣味であり、それを先輩に伝えました。それ以来、先輩はその趣味をバカにしたり、人前で罵倒したりするようになりました。 

#「家族や恋人について不快なほど詮索する」 
Cさんの妹は、先日会社を辞めてしまいました。すると、その情報を聞きつけた同僚が「お前の妹はニートだな」とバカにするようになりました。 

このように、仕事に関係のないプライベートを攻撃してくるモラハラは、加害者側が無自覚なことが多いといわれています。しつこくプライベートについて聞かれたり、その行為に不快感を覚えていたりする場合は、モラハラだと考えたほうが良いでしょう。

④ 仕事を妨害 

さらに、「業務に必要な情報や書類が与えられない」「明らかに無理な量の仕事を押し付けられる」というようなケースもみられます。業務に直接影響がおよぶような行為が継続して行われている場合、モラハラに該当するでしょう。

加害者は、業務が進まずに困っている被害者の様子を見て、楽しんでいることがあります。また、「加害者によって職場環境が悪化」している場合や、「雑用など能力に見合わない仕事を押し付ける」などのモラハラにも要注意です。 

人前で必要以上に侮辱・叱咤されたり、本来の仕事を与えずに雑用ばかり押し付けたりするなどの行為は、被害者の存在価値を否定する悪質なモラハラといえます。さらに、「身体的な特徴をからかう」のもモラハラの代表例です。大声で身体的な特徴をからかい、憂さ晴らしをしているケースも多くみられます。

仕事を妨害するモラハラには、以下のような5つの事例があります。 

#「明らかに終わらない量の仕事を押し付ける」 
Aさんは仕事が終わらず、残業をしていました。そこに先輩が来て、「これを明日までに終わらせろ」と言い、明らかに無理な量の仕事を押し付けて帰ってしまいました。 

#「先輩社員との対立から仕事がなくなる」 
Bさんはある日、仕事のやり方が異なる上司と言い争いになってしまいました。その日を境に、Bさんは仕事を与えられなくなりました。 

#「扇風機の風を当てられる」 
Cさんは、仕事を熱心に行い社内でも高い評価を得ている社員です。しかし、それが気に入らない同僚によって仕事中ずっと扇風機の風を当てられるという嫌がらせを受けることになりました。 

#「業務上に必要なメールが届かない」 
Dさんの所属する部署では、業務上必要なやり取りをメールで行っています。しかし、Dさんにだけ必要なメールが届かず、仕事に支障が出てしまいました。 

#「ほかの人と対応が異なり業務が進まない」 
Eさんの働いている会社では、作成した書類を上司に渡し修正箇所がないか確認をしてもらいます。しかし、上司は嫌がらせとして必要のない部分にまで修正指示を出し、Eさんにだけ残業をさせるようになりました。 

仕事を妨害されるモラハラは精神的苦痛が大きく、被害者は休職や退職を選択することも少なくありません。また、扇風機の風を当てられ続けるモラハラは、損害賠償にまで発展したケースもあります。 

モラハラが原因でうつ病や精神疾患に 

モラハラが原因となり、被害者が精神的に追い詰められると、「精神疾患」を招くおそれがあります。モラハラが原因で起こりうる代表的な精神疾患は、「ストレス性機能障害」「抑うつ」「心身症」「心的外傷後ストレス障害(PTSD)」などです。

また、モラハラの被害を受けていた期間の長さとストレスの強さによって、精神状態が変わってくることがあります。精神状態の推移としては、まず「自己嫌悪」、次に「感覚異常」が引き起こされるケースが多くみられます。続いて、「妄想症」「重度のうつ病」というように推移していく可能性があるため、注意が必要です。 

モラハラを理由に退職するケースも

モラハラが原因で、被害者が退職や転職をしてしまうケースも少なくありません。その大きな理由は、「モラハラに対抗、対策するのに疲れてしまう」ことだといわれています。モラハラに遭うことで、仕事に対するやる気や情熱が失われてしまい、やがて転職や退職を考えるようになるのです。

モラハラによる心のダメージが大きい場合、「会社に行くことができなくなる」人もいます。職場に味方がいなかったり、孤立していたりする人は、悩みを1人で抱えてふさぎ込んでしまうケースも少なくありません。

さらに、勇気を出してモラハラ上司を会社に報告したものの、状況が改善されるどころか関係が悪化し、居場所がなくなってしまう場合もあります。職場環境や人間関係の改善がみられないと、退職や転職を選択せざるを得ない状況に追い込まれてしまうのです。 

もし、職場でモラハラが起こってしまったら 

職場でモラハラが起こった場合、当事者だけで解決するのは困難です。モラハラには手順に沿って客観的に対処する必要があります。モラハラに対処する手順は以下のとおりです。

① 相談窓口で対応する 
② 事実関係の確認する 
③ 適切な措置を検討・実施する 
④ メンタルケアや環境改善を行う

ここからは、それぞれの手順について解説していきます。 

① 社内の相談窓口で対応する 

相談窓口では、加害者に相談を悟られないように、相談者のプライバシーを確保することが重要です。対応の際には、相談者が安心して相談できるように、相談者と同性のスタッフを同席させるケースもあります。 

② 事実関係の確認する

事実関係を確かめる際は、まずは相談者本人にヒアリングし、ヒアリングの対象を加害者や第三者に広げていきましょう。本人以外にヒアリングする場合は、必ず相談者に了解を得ることが大前提です。また、相談者の主観と事実が異なるケースもあるため、常に中立的な視点で事実確認を行いましょう。

事実関係を確認する際に有効的なものとして、以下の2点が挙げられます。 

① 暴言や傷つける言葉の録音・記録 
② 医師による診断書 

口頭でのやり取りは証拠として残りにくいため、録音や記録を残しておくことが重要です。 モラハラによって心身に支障をきたしている場合は、医師の診断書が証拠となります。ただし、診断書だけではモラハラとの因果関係が明確にならない場合もあるため、録音やスクリーンショットなどの客観的な証拠と合わせて提出することが望ましいです。 

③ 適切な措置を検討・実施する 

事実関係が確認された後は、就業規則に則って措置を検討・実施します。モラハラに対する措置としては、けん責・出勤停止・懲戒解雇などが挙げられるものの、加害者が事実を認めない場合は裁判に発展する場合もあります。 

④ メンタルケアや環境改善を行う 

相談者・加害者双方に対するメンタルケアや環境改善など、当事者へのフォローも行いましょう。また、モラハラの再発防止には、社員に対する注意喚起や研修による周知なども有効です。 
モラハラへの対処は、加害者への処分のみが目的ではありません。加害者や周囲の人にモラハラへの理解を促し、誰もが心地よく働ける職場づくりのためであることを忘れないようにしましょう。 

職場モラハラ・パワハラの放置で会社が責任を問われる 

職場のモラハラを放置した場合、会社に責任が問われる場合や訴えられることがあるため、注意が必要です。

現状として、労働基準法などの法律で直接的に規定されたルールはありません。しかし、会社には「モラハラ・いじめ・パワハラなどを防止する義務」があります。これは、労働契約法第5条の「職場環境配慮義務」によるもので、「使用者は労働契約にともない労働者がその生命・身体などの安全を確保しつつ労働できるよう必要な配慮をするものとする」とされています。 

また、パワハラの防止を会社に義務付けるための「パワーハラスメント防止措置」が2024年の4月に施行されました。会社に義務付けられた「パワーハラスメント防止措置」の内容は、以下の4つです。 

① 経営者の方針の明確化及びその周知・啓発 
② 相談(苦情を含む)に応じ適切に対応するために必要な体制の整備 
③ ハラスメントへの事後の迅速かつ適切な対応 
④ プライバシーの保護・不利益取扱いの禁止 

なお、厚生労働大臣は会社への勧告、改善されない場合には社名を公表できるとされています。 

▼ 職場でのハラスメント予防に関しては、こちらの記事でも紹介しています ▼ 
職場におけるハラスメントの種類一覧表。法律、リスク、予防策を抑えておこう

定期的にモラハラチェックを行い職場モラハラを未然に防ごう

職場でモラハラがあった場合、従業員の精神疾患や、休職・退職などを招くリスクが生じます。さらに、従業員からのモラハラの相談に対して適切な対処ができない場合、会社の責任を問われる場合があるため、注意が必要です。このように、モラハラは組織や会社にとって非常に大きなリスクをともないます。

モラハラを未然に防ぎ、職場の状況を悪化させないためにも、定期的にモラハラチェックを行いたいと考える方も少なくないでしょう。そこでおすすめなのが、「CYDAS」です。「CYDAS」にはアンケート機能を完備しており、エンゲージメント調査などにも活用できます。社員の悩みや要望を聞く手段としても活用できます。 

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