リモートワークとは何か？｜テレワークとの違い・メリットとデメリットが簡単にわかる

中小企業やIT系の企業だけではなく、大企業でも導入が増えてきたリモートワーク。昨今では新型コロナウイルス拡大防止の観点から導入する企業が増え、さらに有名な言葉になってきています。だからこそ、今更「リモートワークとは何ですか？」と聞きにくいこともあるのではないでしょうか。本記事では、そもそもリモートワークとはどのような働き方なのか、導入にあたってのメリットや注意点について、わかりやすく解説します。

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リモートワークとは

リモートワークとは、英語で「遠隔」を意味する「remote」と「work（働く）」を組み合わせた造語で、会社から離れた場所で仕事を行う勤務形態を意味します。

おもにIT業界や個人事業主の間で使われてきた言葉で、明確な定義はなく、遠隔でおこなう業務全般を指すのが一般的です。ただ、新型コロナウイルス流行後には、在宅勤務のことを「リモートワーク」と表現する人も増えてきています。

リモートワークとテレワークの違い

テレワークとは、「離れたところ」を意味する接頭辞「tele」と英語の「work（働く）」を組み合わせた言葉です。テレワークについて、厚生労働省は「情報通信技術（ICT＝Information and Communication Technology）を活用した、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義しています。

リモートワークは、「決められた就業時間内に会社から離れた場所で働く」という意味合いが強いですが、テレワークは、「場所や時間にとらわれない働き方」という点が特徴的です。

番外編：テレワークの分類

テレワークは、「雇用型テレワーク」と「自営型テレワーク」に分類できます。
以下、詳しく解説します。

雇用型テレワーク

雇用型テレワークとは、企業や団体など何かしらの組織に雇用されている従業員が行う労働形態のことを指します。働く場所により4つに分類されますが、いずれも「本来勤務すべき会社(オフィス)以外の場所で働く」という点が共通しています。

在宅勤務（在宅ワーク）

在宅勤務（在宅ワーク）は、その名の通り「自宅」で働くことを指します。通勤時間が削減できるため、移動に費やしていた時間を別のことに当てられる、育児や介護をしていて長時間自宅から離れることが難しい人でも仕事を行える、などのメリットがあります。

モバイル勤務（モバイルワーク）

モバイル勤務（モバイルワーク）は、電車や新幹線、飛行機での移動中や出先の喫茶店などで働くことを指します。

サテライトオフィス勤務

サテライトオフィスやコワーキングスペースなど、本拠地以外の施設で働くことを指します。地方に住む社員のために、オフィスを設置する場合もあります。個室タイプのワーキングスペースもありますが、半個室タイプやオープンタイプの場合もあるため、WEB会議などを行う際はヘッドセット等を使用するのがおすすめです。

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ワーケーション

ワーケーションは、「ワーク＝仕事」と「バケーション＝休暇」を組み合わせた造語で、観光地などの自宅以外の非日常な場所で仕事を行いながら、休暇を楽しむ働き方を指します。昨今は、ワーケーション用の特別プランを用意しているホテルもあります。

自営型テレワーク

自営型テレワークとは、個人事業主や小規模の事業者がICT(情報通信技術)を利用して行う労働形態のことを指します。

自宅や小さなオフィスを拠点とする人が多いため、「SOHO(Small Office Home Office)」と呼ばれることもあります。

リモートワークの普及状況｜コロナになって変わった？

総務省は毎年、通信利用動向調査を行い、リモートワークの普及状況について発表しています。新型コロナウイルス流行前と流行後で普及状況は変化しているのでしょうか。

同調査によると、新型コロナウイルス感染拡大前の令和元年9月末のリモートワーク導入状況は、「すでに導入している」20.2%、「今後導入予定がある」9.4%と、あわせて約30%ほどでした。リモートワークを導入した目的としては、「業務の効率性(生産性)の向上」、「ワークライフバランスの向上」、「移動時間の短縮・混雑回避」が上位を占めており、仕事の質の向上が中心でした。

一方、新型コロナウイルス感染拡大後の令和3年8月末のリモートワーク導入状況は、「すでに導入している」と回答した企業は51.9%となっており、この3年ほどでテレワークの普及率は20%ほど増加しています。テレワークの導入目的は「新型コロナウイルス感染症への対応」が90%と圧倒的に高く、3年前には1位だった「業務の効率性(生産性)の向上」は5位へランクダウンしています。ここから、昨今の世の中では、リモートワークは未曾有の危機への緊急対応という意味合いが強くなっていることが伺えます。

しかしながら、リモートワークは時間を有効活用しやすいなど、生産性の観点からもメリットがたくさんあります。新型コロナウイルス収束後にも、オフィス勤務とリモートワークを使い分けるなどして、企業・従業員に合った働き方を目指せると良いでしょう。

(参照：総務省「令和元年度通信利用動向調査」「令和3年度通信利用動向調査」)

リモートワークに適している業種や職種

リモートワークには、向いている職種と向かない職種があります。物理的に会社にいなければ業務が成り立たない職種は、リモートワークに向きません。しかしながら、最近は無料のWEB会議ツールをはじめ、さまざまなツールがデジタル化され、教育や接客など、リモートワークが不可能だと言われていた仕事も、可能になりつつあります。これまでの慣習にとらわれて「無理」だと決めつけてしまわず、やり方を思い切って変えることも、選択肢の一つとなるでしょう。

現場に行かなくてもできる仕事

リモートワークに適している職種の特徴は、2点あります。1点目は、パソコンとインターネット環境があればできる仕事です。必ずしも対面で人と接することがなくても成り立つ業務であれば、基本的にはリモートワークが可能です。
2点目は、個人の裁量でできる仕事です。専門知識や専門スキルによって価値を生みだす、いわゆる「ナレッジワーカー」との相性が良い働き方だといえるでしょう。

営業やクリエイティブ職など

オフィスにいなくとも、パソコンとインターネット環境さえあれば業務を遂行しやすい職種は、エンジニア、デザイナー、ライターなどのクリエイティブ職、またカスタマーサクセスも含む営業職、マーケターなどです。
これらの職種にはフリーランスで活動している人も多く、コロナ禍にかかわらず、在宅などオフィスを持たなくとも働けるという実績があります。また、在宅で集中して作業を行えるメリットもあります。

リモートワークに向かない職種

一方で、リモートワークで業務を行うのが難しい職種も多々あります。
例えば、製造業や建設業、農業、漁業、介護・医療関連の職種などです。これらの職種は、特定の場所に赴いたり、専用の機材を使用しないと業務を進められないため、リモートワークには向きません。リモートワークの導入は、業種や職種によって、大きく向き、不向きに差が出ます。

リモートワークのメリット

移動時間とコストの削減

リモートワークにおける最大のメリットは、移動時間の削減といえるでしょう。通勤の必要がなくなることにより、移動にかかっていた時間とコストが削減されます。社員は、移動に使っていた時間を仕事やプライベートに充てることができます。煩わしい通勤のストレスにさらされることがないため、メンタルヘルスにも大いに寄与します。また企業側は、通勤や出張にかかる交通費が削減できます。オフィスを解約したり縮小したりすれば、家賃や地代もカットできます。

モチベーションと生産性の向上

リモートワークの導入により、生産性が上がったという声も多く聞かれます。毎日通勤する必要がなくなったことで、家族との時間が増えたり、健康的な食生活が送れるようになったり、スキルを磨く時間が確保されたり、時間を有意義に使うことができます。
プライベートの充実は、仕事に対するモチベーションにつながり、結果的に生産性の向上が期待できます。

リモートワークとテレワークの定義は厳密にいうと異なりますが、テレワークによる生産性の変化についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

優秀な人材の定着と確保

優秀な人材の離職を防ぐため、多様な働き方のひとつとしてリモートワークに効果を感じている企業も多くあります。リモートワークは家庭や複数の仕事との両立がしやすく、育児や介護、プライベートや副業との兼ね合いによって離職を検討していた社員が、組織に残りやすくなります。
さらに、多様な働き方を推奨しているという点は、求職者にとっては大きな魅力に映ります。実際、リモートワーク可と不可の求人に対する応募率の差も見られています。人材の確保が難しくなっているなかで、リモートワーク導入は優秀な人材の採用にもつながるでしょう。

リモートワーク導入における課題と対策

メリットが多い反面、リモートワークにはいくつかのデメリットもあります。導入にあたっては、デメリットを踏まえたうえで、対策を講じて運営する必要があります。

セキュリティ強化とルール決め

リモートワーク導入にあたっては、セキュリティを強化し、情報漏洩のリスク管理を徹底する必要があります。なぜなら、リモートワークによって重要な情報を社外でも取り扱うようになるからです。とくに、カフェやシェアオフィスなど多くの人が立ち入る場所でのリモートワークにおいては、「PCには覗き見防止シートを貼る」「電話は防音機能がある場所でする」など、細かなルール決めが必要です。セキュリティ対策が施されたパソコンの支給や、暗号化されたネットワークを使用することで外部でもオフィスと同じネットワーク環境を使用できる「仮想プライベート・ネットワーク」の準備など、ハード面の環境を整えることも必要です。

ルールを決めたら、社員に周知徹底させることが大切です。リモートワークに対する社員の情報セキュリティ意識を高めるために、eラーニングを用意したり研修を実施したりするとよいでしょう。

コミュニケーションツールの整備

リモートワークでは、社員同士や取引先と情報を円滑にやり取りするためのコミュニケーションツールの整備が不可欠です。離れた場所にいても会議を行うことができるオンライン会議ツールや、クラウド上にデータを格納し安全にやり取りを行えるファイルストレージ、短い文章で気軽に会話ができるビジネスチャットなどのICTツールを導入することで業務効率化や生産性向上が図れます。同じカテゴリのツールでも、サービスごと機能や使い勝手が異なるため、自社に合ったツールを選ぶことがおすすめです。

テレワーク推進を目的に一から機器やツールの導入となると、費用が掛かります。国・自治体でテレワーク導入を後押しする助成金や補助金を用意していますので、これらの助成金や補助金を活用して、コストを抑えてテレワークの導入を進められます。

管理体制と人事評価の再構築

直接メンバーの勤務状況を見ることができない環境下では、マネジメントの方法や就業時間の管理など、管理体制を再構築する必要があります。とくに、在宅でリモートワークをしている社員は、時間の切り分けが難しくオーバーワークになりがちです。労働時間の管理とともに、体調面・メンタル面でのフォローも大切です。

また、人事評価に関しても同様のことがいえます。プロセスが見えにくいリモートワークには、成果主義の評価システムが適していることもあります。仕組みやルールを整え、必要な管理ツールを導入するなどの対応をしなければなりません。評価システムを再構築するうえで大切なのは、不公平感が生まれないようにすることです。厚生労働省のガイドラインにおいても、「同じ職場でリモートワークを実施している人とそうでない人がいた場合、前者を、リモートワークを理由に不当に評価してはならない」という見解が示されています。リモートワーク導入を機に、全社的な評価方法を見直してみるのもよいかもしれません。

リモートワークとテレワークの定義は厳密にいうと異なりますが、テレワークでのマネジメント課題と工夫例については、以下の記事で詳しく解説しています。

リモートワークで社員の個性・能力を引き出すには？

サイダス社が提供するタレントマネジメントシステム「CYDAS」なら、業務の状況が見えづらいリモートワークで、社員の個性や能力を活かし、組織の成果へつなげていく人材情報の基盤を作ることができます。

社員の基本的な情報、スキルや資格、評価情報などを一元化することで、データに基づいた施策を実現できます。また、人事評価をシステム化することでリモートワークでも目標だてから承認までスムーズに実施ができます。

リモートワークでの人材の見える化やコミュニケーション活性化を目指される方、組織を成長させるための人材マネジメントをこれから取り組みたいとお考えの方も、ぜひ「CYDAS」の活用をご検討ください。

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